50Hz/60Hz

送電塔から電気が送られてきます

学校で習ったことがあるように、電力会社が送って来る電気は、交流と呼ばれる方式です。これは、一定の周期で電圧や電流の流れをプラスとマイナスで変えながら送られてきます。

この周期が一秒間に何セット繰り返されるかを表したのが、50Hzや60Hzなどと呼ばれる周波数です。日本では、2つの周波数エリアがあるとともに、両方が混在しているエリアがあります。

東日本を中心とする50Hzエリアと、西日本を中心とする60Hzエリアがありますが、一般的に東日本西日本と分ける場合とは異なっています。

大体の目安としては、静岡県の富士川と、新潟県の糸魚川周辺をそれぞれ境目としたものです。50Hzエリア:北海道電力、東北電力の中で佐渡と新潟の本州内一部を除くエリア、中部電力の一部エリア、東京電力のエリア60Hzエリア:東北電力の本州側一部エリアと佐渡エリア、北陸電力、中部電力の本州内一部を除くエリア、関西電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力のエリアが大体の目安です。

昔に比べると、国内メーカーの家電製品の多くでは、インバーターなどを内蔵したヘルツフリー製品などをはじめ、50Hz/60Hzどちらのエリアでも使用できる製品が増えてきています。どちらでも使用できる物には「50/60Hz共用」といったラベルなどが貼られています。どちらのエリアでも使えるものの、ふたを開けて一部のスイッチなどを変更しなければならないものや、使用できるものの熱や風量などが変わってしまうものなどもあります。

とくにモーター類を使用するものや、電熱を使用するタイプの家電には、50Hz/60Hzの違いで、性能面にかなり違いが感じられるものも多く見られます。

変更などが必要なものでは、メーカーや販売店に連絡しパーツ交換や調整などで利用できるようになることが多いほか、出荷時期やモデルなどによっては買い替え以外では全く使用できないものもあります。

もしも、使用できないとされている家電製品などを、異なる周波数エリアで使用した場合、機器自体の故障以外に、発熱や出火で家屋全体に及ぶケースなどがある事にも注意が必要です。

その家電製品が、50Hz/60Hzのどういったタイプの製品かに関しては、製品ウラに貼られているステッカーや付属の説明書を確認すると良いでしょう。また、型番からインターネットでメーカーサイトを調べて対応状況を確認する、それでもわからない場合や記載がない場合には、製造メーカーの問い合わせ窓口などに確認してみましょう。

主に、旅行などで使われることを想定して設計された家電製品を中心として、周波数の違いがあっても製品自体を変えずに使い続けることができるような回路や電源周辺の設計がされています。比較的新しい製品に限られますが、テレビ、ラジオ、ビデオデッキ、ブルーレイ等AV機器のうち、一部スピーカーや一部アンプなどを除くものです。他にも、パソコンやスマホなどのモバイル端末充電器、ひげ用シェーバーなどの本体と、それぞれの付属電源系周辺機器、LED電球などによく見られます。

クラフト系やインテリア系家電などの中には、これらの製品そのものや周辺機器であっても、50Hz/60Hzの違いには対応していないものもあり、注意が必要です。

ちなみに、非常によく知られている二つの周波数ですが、日本以外の先進国では、複数の周波数を併用しているところはあまり多くありません。この由来はすでに多くの方がご存じのように、明治時代に始まった大型電力インフラ整備の時の出来事にさかのぼります。

東日本の中で、現在の東京電力の前身である東京電燈では、すでに直流送電を行っていましたが、1893年に交流送電に切り替えるに際して、浅草火力発電所にドイツ由来の「交流50Hz 3KV265KVA発電機」を輸入しました。西日本では、大阪電燈が1888年米国のGE製「交流60Hz」発電機を輸入して、そこから電力網が整備され、周辺エリア等に拡大していったからだと言われています。