田舎暮らし
自然豊かな地方での暮らしに憧れ、移住・定住することです
新しい生活スタイルの浸透やリモートワークやオンライン授業の普及等によって、独り暮らし世帯から家族世帯でも、田舎暮らしを目指す方が増えています。
大都会から地方の道府県に移住することを表すこともあれば、地方の市町村内の市街地から、農村集落やすでに廃村となっている地域への移住、大都市や地方の市街地から別荘地に住民登録を備えて移住することを表す場合もあります。
田舎暮らしでは、やはり豊かな自然やその恵みである農林水産系生産物の質が高いこと、見渡す限り美しい景色、きれいな空気や水などを目指しての移住者が増えています。
ですが、大都会の都心から家族全員で移住してきた方でも、約20%ほどは移住生活になじめず、都市部に再度移住してしまうといったデータもあります。
理由は様々で、子供の学校や教育の質などの問題や、買い物等の便利さ、地域町内会などの行事や各種作業手伝いなどといった各地の制約、害獣被害や交通の便、収入面など、多岐にわたります。
一方でこういった部分までしっかりと調べ、理解したうえで、田舎暮らしを希望される方は、年々、世代を問わず増えています。
田舎暮らしでは、個人で不動産などを購入したり賃貸したりして暮らし始める以外にも、都道府県や市町村等の自治体、政府等の各種の移住促進キャンペーンや新規就労等のイベントを経由する方法が有ります。こういった場合は、自治体等が提供する住宅や職場などの指定場所から田舎暮らしを始めることができ、ハードルが少し下がる印象です。
とくに、初めての田舎暮らしや、現在まで大都市圏で一定年数居住就労通学する家族がいる等、条件を満たして移住前に相談申請していれば、様々な田舎暮らしサポートパッケージの恩恵が受けられる施策も複数あるようです。給付金や融資などが受けられたりといったものもあり、事前にこういった制度のあるエリアから中心に調べ、順にあたってみるといった方法も、田舎暮らしの一つの方法です。
田舎暮らしの不動産探しでは、ハウスマイルのような不動産会社を通じた賃貸や売買物件探しの他、市町村等の自治体が担当窓口を解説している空き家バンクを利用するといった方法もあります。
こういった物件では、利用に際して細かな条件があり、各市町村等で条件内容は異なります。中には、相続放棄され無償譲渡される土地建物タイプなどもあり、居住までの自分での物件整備や指定の移住日等一定の条件を満たしていれば、税金等の面でも非常にオトクに新生活を始めることもできます。
せっかく移住してきてもらう人たちには、移住定住や交流に失敗してほしくないといった思いは、自治体も地域住民も同じものです。そのため、本格的な移住や定住前に、数日から数か月、数年などのお試し移住体験や、数年間のあいだ別荘のように他拠点暮らしができる制度を設けているところもあります。
ちなみに、移住体験会などは、NPO法人が行っている物では比較的日程的にも余裕があります。一方、市町村等自治体やそれに近い組織が行っているものは、募集が1年や半年に1回ごとの定められた日などと、かなり制約があるケースもあります。また利用期間も、数日から1年等の抽選制度のため、利用できるまでに数年かかったといったケースなどもあります。
体験会参加などを検討される場合、比較的余裕のあるスケジュールを組まれる方が良いでしょう。
こういったさまざまな制度をしっかり調べて比較検討、利用することで、田舎暮らしが家族のだれにとってもかけがえのない人生の一ページとなるかもしれません。
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